今回は消費系指標である小売売上高、ミシガン大学消費者信頼感指数、消費者信頼感指数の説明です。アメリカはGDPのうち個人消費が占める割合が６割ほどと、景気の動向において小売業の影響はとても大きいのでこれらの指標をしっかりと見ていきましょう。
小売売上高
小売売上高とは、全米の百貨店、スーパーの売上サンプル調査をもとにして、米国商務省統計局が調査月の翌月第二週に公表している指数です。全米の総売上高の約65%を占める五千社ほどのデータを抽出して、季節要因や休日などの影響を調整して算出されます。アメリカでは自動車関連のウェイトが高いことが特徴です。
小売売上高というものは、消費者が所得を得て、それを使った合計、というようなものであり、全体の経済活動を代表するような重要な指標です。景気の動きに対しては一致指数であるといえます。
ちなみにアメリカの小売売上高に相当する指標である日本の商業販売額も、景気動向指数算出において一致指数に分類されています。現在の景気の動向を図るのに向いた指数です。毎月ちゃんとチェックしていきましょう。
また、その後に与える影響としては、金利政策への影響があげられます。金利は為替相場を動かす大きな要因なので、こちらもしっかり把握しておきましょう。
ミシガン大学消費者信頼感指数
アメリカの州立大学では最難関クラスであるミシガン大学のサーベイリサーチセンターが発表する、消費者のマインドを指数化したものです。500人の消費者に、雇用や家計の状況、今後の見通しの調査をして、毎月第二金曜日に速報値を、第四金曜日に確定値を出しています。後述の消費者信頼感指数と比べると、サンプル数が少ないため毎月のブレが大きく、市場から注目されています。
この指数の性質としては個人消費の先行指数であることがあげられます。
その後に与える影響としては、この指数で高い値が出ると、将来への楽観から貯蓄率が下がり、消費が上向くことが期待されます。
消費者信頼感指数
こちらは民間調査機関であるコンファレンス・ボードが発表する、消費者のマインドを指数化したものです。調査対象は5000人と前述のミシガン大のものより大きい分、指数の正確性は高いものとみなされています。
しかし、発表時期は毎月25日から月末にかけてと、遅くなるので、これらの発表にはズレが生じます。ミシガン大消費者信頼感指数で大まかな動向を把握したのち、消費者信頼感指数で確認する、といった使い方をすればいいでしょう。
