通貨は国に発行されていますから、その国のファンダメンタルズ面に密接に絡んでいます。もちろん、ファンダメンタルズには、経済だけではなく、政治といった要素も大きく関わっています。
近年では、国際テロという新たなリスクがますます顕在化しています。昔は「有事のドル買い」という言葉は国際為替相場の格言として流行していましたが、2001年9月11日の米国同時多発テロ事件のように、米国そのものがテロの標的となってから、もはやドルは避難通貨ではなくなっただろうというドルに対する新たな見方は相場に流行するようになりました。
米国時間2001年9月11日（火曜日）早朝に起きた米国同時多発テロを受け、2001年9月11日（火曜日）〜2001年9月14日（金曜日）のNY株式市場は取引停止になりました。欧州時間になってから状況が伝わると共に暴落していき、為替はドル円が3円以上動きました。その翌日の2001年9月12日の東京市場は通常通りの取引が行われ、日経平均株価は6.6%の暴落。2001年9月17日（月曜日）、NY株式市場は取引を再開しますが、NYダウは7.5%の暴落をして終了します。
（以下のチャートは2001年8月8日〜2001年11月6日のドル円チャート、標記された日は9月11日）
